東日本大震災から学ぶ「人類とエネルギー」問題

我々の祖先は大昔に火を使うことを発見した。寒い季節や寒い地域では暖を取り、様々な食材に火を通すことで食糧事情も格段に向上した。
そこから文化が発達し、やがては文明社会をもたらした。しかし、火の調達は、もっぱら木や枯れ草などのバイオマスからだった。やがては、それらバイオマスが枯渇し、文明が衰退した時期もあったはずだ。
この様な状況から脱却できたのは石炭や石油、天然ガスの発見である。それら化石燃料から取り出せる膨大なエネルギーを直に使ったり、蒸気や電気に変えることで、人類の生活に産業が生まれた。
生活の一部に、徐々に電化製品や自動車が取り入れられることとなる。人類の生活はますます豊かになり、余裕が生まれ、人工は爆発的に増加することとなった。
日本の現代生活は、正に地球が長年蓄積してきた膨大なエネルギーに支えられているといってもよい。そこから生み出せされる電気は、もはや人類の生活には欠かせないエネルギーとなった。言うなれば、電気がなければ生活が困難な社会を作り出してしまったということでもある。
今回、東北地方を中心に東日本を襲った大震災は、そんな社会を飲み込んだ。火力発電所や原子力発電所はそのシステム上、海岸線に建造されている。それが一気に巨大な揺れと津波に飲み込まれた。
電力事情が切迫することで経済が停滞している。一般家庭でも計画停電の影響で様々な面に影響を及ぼすこととなった。暖がとれず、調理も出来ない家庭も現れる。人々は従来の生活を続けようと右往左往する。灯りの確保のために電池、調理するためのガスボンベ、自動車を動かすためにガソリンを手に入れようと躍起になった。それらの買い溜めで、全体的に物資の不足問題が勃発している。もやは、便利な生活を守ろうとする心理を取り去ることは出来ないのだ。そんな便利な社会を私たち人類は作り上げてしまった。
世界でも屈指の先進国がこの様な状態になることを誰が想像しただろうか。この様な状況を世界も注目しているはずである。より便利な生活は、言い方を変えれば、これほどもろいのだ。
更に、被害にあった原子力発電の切迫した状況は、これほどにも人類を苦しめるものだとは思っていただろうか。
壊れたら作り直せばいいという物ではない。ともすれば、人類の生命までも脅かす存在となり暴れ回るのだ。それを抑えるために費やされている人々のエネルギーたるや、それはそれは大変なことになっている。自業自得といってしまえばそれで終わりである。
人類が作り上げてきた社会構造を今一度見直す時期が来たのではなかろうか。便利な社会、豊かな社会には常にエネルギー問題が付いて回る。
特に資源のない我が国で起こったのこの経験は、これからの人類社会のあり方も含めた見直しが必要となることは確実である。それを世界へ発進できる誇れる日本を作り上げなければならない。
「人類とエネルギーの問題を今一度考え直し世界へ発進すること」
それが、これからの復興に向けた日本の責任である。

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リサイクルマークの意味とは

ペットボトル入り飲料商品のラベルを見たことがあるでしょうか。
そこには、必ずと言っていいほどリサイクルに関するマークが刻印されているはずです。ペットボトルに限らず、その他様々なプラスチック容器にも刻印されている。
私自身、恥ずかしながらそのマークの意味を今まであまり気に止めずにいたのだが、最近やたらと目に付くので調べてみることに・・・。
先ずは「プラ」と書かれたこの表示。

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横には「キャップ」「ラベル」と書かれている。
はて?この意味は如何に?
「キャップとラベルについては、リサイクルされたプラスチックが利用されて作られているもの」だろうと思ってしまった私は愚かであった・・・。
真の意味は「我々消費者が分別しやすいように表示されているマーク」なのであります。要するに、私たち消費者がプラスチックのリサイクルのために「キャップとラベルをきっちり取り除いて分別廃棄してくれれば嬉しいなぁ~」ということを訴えているマークなのである。
このマークの発行元は「プラスチック容器包装リサイクル推進協議会」である。
この団体は、プラスチック製容器包装の再商品化の義務を負う団体および企業で構成する任意団体である。言うなれば、プラスチック容器を大量に商品化し消費者に買ってもらうような企業や関係業界が集まった団体といったところだろうか。
業者による製品の回収・リサイクルの実施などリサイクル対策を強化する目的で、平成12年5月に成立し、平成13年4月に施行された「資源有効利用促進法」に追随したような形で作られた団体とも言える。
その大元となる法律で「容器包装リサイクル法」がある。「容器」や「包装」を再商品化できるよう、消費者は「分別排出」、市町村は「分別収集・選別保管」、事業者は「再商品化」することを義務づけた法律である。
では、ペットボトル本体のリサイクル推進のためのマークは有るのか?
ちゃんと有ります。
このマーク。

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さてこのマークの意味でありますが「このペットボトルは、1回目のリサイクルペットボトル」と思ってしまった私は、またまた愚かであります・・・・。
三角の中に書かれた数字は、あくまでも素材の識別用なのです。ちなみにこの「1」は「ペット樹脂(ポリエチレンテレフタレート)」を意味するのです。
これにもまたプラスチック同様に「PETボトルリサイクル推進協議会」という任意団体があるようです。
調べれば調べるほど色々な団体が絡んできて訳が分からなくなってきましたが、排出事業者は分別された容器や包装を再利用するために「(財)日本容器包装リサイクル協会」に委託料を支払い、それを元手に再商品化事業者へ実費を支払って商品化してもらい、その商品を利用する事業者が再商品化事業者に製品代を支払う・・・。
なんとまあ複雑なことになっているようです。
参考までに「プラスチック容器包装リサイクル推進協議会」のサイトの中から、その流れについて説明されたフロー図を見つけたので、以下に貼り付けておきます。

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しかし、私も含めた消費者達は、こなに大変な分別に懸命になってやっている感覚が無いのが実感ではないでしょうか。
自宅の近辺に、きっちりした分別用のケースが整然と並べられていれば協力したくもなりますが、わざわざ大型のスーパーまでペットボトルを運ぼうとは思わないのが事実ではないでしょうか。リサイクル事業を本格的にやろうと思ったら、もっともっとインフラ整備が必要でしょう。
それに、消費者である私たちみんなが100%リサイクルに協力するような状況になったらどうするのでしょうか。到底リサイクル工場自体が足りなくなるでしょうね。
きっちりインフラ整備してから法律を作ってもらいたいものです。
今の状況では協力したくても出来るような状況ではありませんね・・・。

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モンドセレクション

スーパーに買いものに行くと「○○年モンドセレクション受賞」なる表示かされている食品が目に付くことがある。
ちなみに、これはハウス食品株式会社の「プライムジャワカレー(辛口)」に表示されているラベルである。

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オリンピックで貰えるメダルのようだが・・・・。
これは「他の食品よりも断然に旨いのか?」はたまた「優れた製品としての認証ラベルなのか?」前々から気になってはいたので調べてみることにした。
ネットフリー百科事典のウィキペディア(Wikipedia)によると、「ベルギーの民間団体(ベルギー政府系)が行っている、食品分野を中心とした製品の技術的水準を審査する組織、またはそこから与えられる認証(この組織では賞と表記している)のこと。」と書かれていた。
更に調べてみると、モンドセレクションのサイトを発見。
その概要を以下に示す・・・

【モンドセレクションの概要】

■歴史:優秀品質の国際評価機関としヨーロッパはベルギーの首都ブルッセルに1961年に設立。
■対象:スピリッツ並びリキュール、ビール、水、ソフトドリンク、食品部門、ダイエットならび健康製品、化粧品ならびトイレタリー製品、ワイン、タバコ
■評価:優秀品質賞は銅、銀、金、最高金賞のクラスがあり、ホテルやミシュランガイドの星の数により評価に匹敵するもの。
■審査委員:審査員グループは、ミシュランスターシェフ、フランス料理アカデミー・メンバー、醸造技術者、大学講師、栄養並びヘルスコンサルタント、化学技術者、著名ワイン専門家やソムリエといった70名以上の有数な専門家によって構成。
■メリット:継続して品質の管理・向上に努める企業に対し与えられるもので、賞から得られる様々なメリットは有効なマーケティングツールとなる。
■応募から授賞式までの流れ
①毎年10月から1月の期間モンドセレクションへの応募を受け付け
②4ヶ月間に渡り、70名以上の有数な国際専門家が構成する各セレクションの審査員グループによって、応募商品の品質を審査・評価
③各自審査員は20項目に及ぶ審査基準の評価を行う。
④各セレクションの審査員グループは最低8名の業界専門家より構成され、経験豊富なモンドセレクション審査員が議長を務める。
⑤審査結果は集計したのち、平均得点を算出。その得点にしたがい、銅賞、銀賞、金賞、最高金賞などの優秀品質賞の授与を行う。
⑥審査結果は毎年開催される授賞式にて公表されます。式は6月初旬に欧州の主要都市にて開催
■各賞の規定:各セレクションの規定に従い評価・テースティングした結果は集計したのち平均値を算出。その得点によって賞の授与が行われる。
・優秀品質銅賞 平均得点60%から69%取得商品へ授与
・優秀品質銀賞 平均得点70%から79%取得商品へ授与
・優秀品質金賞 平均得点80%から89%取得商品へ授与
・優秀品質最高金賞 平均得点90%から100%取得商品へ授与
これらの賞ラベルは受賞商品のパッケージに5年間印刷することが出来る。
但し、ラベル使用に際してモンドセレクションの企業イメージガイドラインにしたがうことを原則とされる。

以上が調べた内容だ。
つまりは、私たちの生活に密着した様々な商品に関して、ヨーロッパが作り上げた認証規格といったところだろうか。
国際的に輸出で利益を上げたい企業にとってはメリットはありそうだ。
ただ、あくまでもヨーロッパの民間団体が認証する規格である。このラベルが張ってあるからといって、他の商品と比べ、とても優れた商品という判断は出来るものではない。
優れた商品は、見る人によって様々だし、自分で判断する目を持たなければならない・・・。
但し、国際的な評価は、企業にとっては責任重大なはずだ。
つまり、モンドセレクションに受賞したものは、比較的安全だし安心な商品とは言えるでしょうか・・・。
ただ、タバコが対象品目になっているというのは少々時代遅れでしょうかな・・・・。

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インフルエンザ警報フェーズとは

新型インフルエンザ(ブタ由来インフルエンザA/H1N1)が世界中で感染を広げつつある。
5月4日現在の感染者数は世界で915人。日々増加している。
今回、このブタインフルエンザの話題で私なりに色々と分からないことが出てきたのでまとめてみた。
以下の内容の多くは「国立感染症研究所感染情報センター(IDSC)」のホームページから調べたものである。

世界保健機関(WHO)による現在のパンデミックインフルエンザ警報フェーズは5を設定しているが、「パンデミック(Pandemic)」の意味の内容は如何に・・・。
地理的に広い範囲の世界的流行および、非常に多くの数の感染者や患者を発生する流行を意味するもので、インフルエンザ・パンデミックは、「新型インフルエンザウイルスがヒトの世界で広範かつ急速に、ヒトからヒトへと感染して広がり、世界的に大流行している状態」となっている。
実際には、フェーズ6をもって、パンデミックということになる。またこのときに分離されるウイルスを、「Pandemic strain」と呼ぶ。また最近は、「パンデミック」と言う言葉が、「インフルエンザ・パンデミック」と同じ意味に使用されることもある。

WHOが世界にパンデミックの脅威の深刻さおよび事前に対策計画を準備する活動を実施する必要について知らせるための制度として、パンデミック警戒レベルとして6つのフェーズを用いている。このパンデミックインフルエンザ警報フェーズの一覧も掲載されていたので見てみると下記の内容となっている。
Blog_20090504
このフェーズというものは、世界的な視点でのものであり、個別の国に対してのものではない。ただ、各国がどの様な対策を取るべきかの包括的公衆衛生学的目標としては各フェーズ毎に書かれている。
なお、フェーズの指定はWHOの事務局長が行うので、現在の事務局長であるマーガレット・チャン氏が度々テレビに良く出てくる。

では、日本としてのパンデミックプランはどの様になっているのだろうか。先ずは歴史から見てみる。
■1997年5月 :国としての新型インフルエンザ対策検討会が設置さる。
■1997年10月:具体的な報告書を発表
■2003年10月:厚生労働省新型インフルエンザ対策検討小委員会が設置
■2004年8月 :1997年の報告書を改訂する形で、新型インフルエンザ対策報告書をまとめる。このときには、米国疾病予防対策センター(CDC)が開発したFluAidを使用して、全人口の25%が罹患すると想定した場合の医療機関を受診する患者数、入院数、死亡者数を推計し、その医療需要に対応できる医療供給体制の検討を行った。また、抗インフルエンザウイルス薬について、それらの特徴や国内流通状況を検討し、患者数の推計値を元に、備蓄目標を官民併せて2500万人分が必要としている。
■2005年10月:厚生労働省新型インフルエンザ対策推進本部を設置し、同日鳥インフルエンザ等に関する関係省庁対策会議を開催
■2005年11月:第二回の会合を開くとともに、新型インフルエンザ対策行動計画を公表。本計画では、サーベイランス、疫学調査、診断・治療、院内感染対策、患者移送、検疫、そして検査室診断のガイドラインのドラフトが添付され、包括的な国としての対応体制も明確に記述され、厚生労働省新型インフルエンザ対策推進本部の下に、新型インフルエンザ専門家会議を設置し、今後も議論を進めていくことが決定
■2006年9月 :これまでの計画の評価のため、省庁間演習が行われた。

現在は、これらの結果をもとに、これまでの計画を見直すとともに、パンデミックフェーズ6に向けての検討が行われている。
現段階では、可能な限り早期に検知して、直ちにワクチンの開発に着手し、あらゆる手段を講じてそれが使用できる様になるまでの間の感染拡大を最小限にとどめる以外に方法はないとされている。
「新型インフルエンザ対策行動計画」が策定されているものの、その内容には我々の対応がどうなるのかについての詳細については規定されていない。
医療機関へ搬送されて以降は、また医療機関なりの行動計画に委ねられているような感じの文体になっている。

ただ、包括的公衆衛生的目標は下記の内容で書かれている。

■フェーズ1
ヒトに感染する可能性がある亜型インフルエンザは存在していないが、将来の国内におけるインフルエンザパンデミックに対する対策を強化する。
■フェーズ2
動物においてヒトに感染する可能性が高い亜型インフルエンザが存在するため、ヒトへの感染伝播のリスクを減少させる対策を講じる。また、そのような感染伝播が発生した際には、迅速に検知し、報告する体制を整備する。
■フェーズ3
ヒトに対する感染が発生しているため、新しい亜型のウイルスの迅速な同定と、追加症例の早期検知、報告、対応を確実に実施する。
■フェーズ4
ワクチン開発を含めた、準備した事前対策を導入する時間を稼ぐため、新型ウイルスを限られた発生地域内に封じ込めを行う。あるいは、拡散を遅らせる。
■フェーズ5
可能であるならパンデミックを回避し、パンデミック対応策を実施する時間を稼ぐため、新型ウイルスの封じ込めを行う。あるいは、拡散を遅らせるための努力を最大限行う。
■フェーズ6
社会機能を維持させるため、パンデミックの影響(被害)を最小限に抑える。小康状態の間に、次の大流行(第2波)に向けて、これまでの対策の評価、見直し等を行う。

感染症の流行は、国民の生命は基より、経済活動や政治にも及ぶ事項であるため具体的にどう対応していかなければならないのかは、かなり難しそうである。専門家といえども未知の世界だ。
流行の度合いや毒性の高さは未だはっきりしていない。
しかし、相手は今まで人間を散々苦しめてきたウイルスである。
とてつもない世代交代の早さでどの様に変質していくのかは全くの未知である。
ウイルスとの戦いは永遠に続く。

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日本の発電事情と今後

我が国の電気需要に対する発電には様々なエネルギーが使われています。
大きな内訳としては、火力、原子力、水力ですが、火力に関しては石炭、天然ガス、石油が使われており、総発電量に占める割合としては下記のようになります。
Blog_20090212
ご覧の通り、火力発電が割合的には最も大きいのですが、意外と原子力の割合も大きいようです。
原子力発電は、二酸化炭素を殆ど出さない発電として非常に優れた方法だということで、先に行われた洞爺湖サミットでも世界中から注目されたようです。
しかし、旧ソ連チェルノブイリで発生したような爆発的な臨界事故が起こったときの被害の大きさを考えると決して安全安心なシステムとは言えません。あの事故から何年も経過していますが、未だに広範囲に渡り立ち入りることもできず、数多くの人達が甲状腺ガン等の病に苦しめられているます。
安全をより重視することで膨大な建設コストが掛かるし、老朽化後に取り壊す段階では大量の核廃棄物が発生します。その廃棄物の処理や保管にも膨大な費用が掛かるはずです。現在、稼働している原発もいつかは老朽化しこの問題が発生することは目に見えています。
それに、地震大国である日本でこのような危険な発電施設が54基も有ること自体間違っているような気がするのですがどうでしょうか・・・。
この数は、アメリカの103基、フランスの59基に次いで世界で第3位なのです。
新潟県中越沖地震による柏崎刈羽原子力発電所の事故は、その危険性を露呈したものとなりました。
ですから、二酸化炭素を殆ど出さない発電として、自然エネルギーを利用する発電システムの開発が急がれるはずです。
水力を除く自然エネルギーを利用した発電方法には太陽光、バイオマス、風力、地熱、、波力などがあります。
最近でこそ風力発電の巨大なプロペラが各地で見られるようになりましたが、まだまだその総発電量に占める割合は少ないようで、自然エネルギー発電の割合は、微々たるものです。
どれをとっても自然から直に電気に変換できる発電方法ですが、まだまだコスト的、環境に対する影響等様々な問題が有るようです。完全実用化までには様々な面で開発、解決しなければならないことが山積しています。
地球温暖化が叫ばれる世界情勢の中で、日本は二酸化炭素削減にばかり気を取られているようですが、省エネ技術に関しては世界の中でもトップに君臨している実情からして、これ以上の削減は限界に来ているといえます。
実際に、削減目標を自力で達成するのは非常に難しい状態となっており、達成できない分は途上国にお金を出して買い上げなければなりません。そのお金で新技術の開発に向けたいところですがそうは行かないシステムになってしまったのです。
省エネに対しての労力やコストをもっと自然エネルギー技術の開発に向けた国の政策転換が急務だと思うのですが・・・・。
目先のことばかりに気を取られていては、自然エネルギー利用分野において技術面でも他国から引き離されてしまいます。
太陽電池生産においては世界一の日本ですが、太陽光発電システム導入量としてはつい最近ドイツに抜かれてしまいました。
今こそ技術大国として、国が率先して自然エネルギー技術に対する開発援助や設置に当たっての助成制度、買電システム等、もっともっと充実させなければならないはずです。
二酸化炭素削減に向けて機器の効率化等を追求するのも良いかも知れませんが、石油などの化石燃料は、いつかは無くなるのです。その時のために、新たな発電システム開発に向けて労力を注ぐべきでは?!
世界情勢に踊らされている状況に陥っているような日本はもう見たくありません。
グローバル経済の中にあっては、国の首相は企業の経営者的存在でなければなりません。
今までの政治家魂的政治手法では、国自体がおかしくなるでしょう。
今がその証拠・・・。
もう、何がなにやら、何をやりたいのか、何をやらなければならないのかはっきりしないリーダーが居る限り進展はないでしょう・・・・。
変えなければ・・・・。
私たちで・・・・。

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高速道路割引料金を探る

高速道路は現在、民営化され地区毎に5会社に分かれています。
・東日本高速道路株式会社
・中日本高速道路株式会社
・西日本高速道路株式会社
・阪神高速道路株式会社
・本州四国連絡高速道路株式会社
私が日々利用しているのは、東日本高速道路株式会社です。
最近、ETCでの割引率が以前と比べ非常に良いことに気がつきましたが「これは果たして何の割引で何割り引きになっているのだろう」と疑問に思っておりました。そこで、色々な割引に関して調べてみた次第。
すると、なんと4種類もの割引が有ったのであります。
それを下記に示します。
以下のデータは「東日本高速道路株式会社ホームページ」より引用

【深夜割引】
月曜日~金曜日  PM10:00~AM0:00→3割引
土曜、日曜、祝日 AM00:00~AM4:00→5割引
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【通勤割引】
入口または出口の料金所を午前6時~午前9時までの間または午後5時~午後8時までの間に通過(ただし100km以内)すれば5割引
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【早朝夜間割引】
入口または出口の料金所を午後10時~翌午前6時までの間に通過(ただし100km以内)すれば5割引
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【休日昼間割引】
入口または出口の料金所を休日(土日祝)の午前9時~午後5時までの間に通過(ただし100km以内)すれば5割引
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この他にも下記のような期間限定の割引サービスもあるのでチェックしておこう。例えば・・・
【ドラ割南房総2days】
最大2日間で4,800円で乗り放題という期間限定キャンペーン(ただし、使いようによっては普通の割引よりも高く付いてしまうので申し込みには注意を要する)

更に、これは登録しておきたい。
【ETCマイレージサービス】
乗った距離に応じてポイントが貯まり、ある一定ポイントが貯まると自動的に高速道路料金に還元されるサービスです。

道理で最近高速道路料金が安くなったと思ったら、いつの間にかこんなにも割引が横行していたのですね・・・。
逆に言うと、この割引に引っ掛からない方が至難の業といえますね・・・。
様々な割引とポイント還元サービスに登録していれば、今までの高速道路料金はバカ高かったという訳ですね。
頻繁に高速道路を利用する人達は、ETCを絶対に付けなければ大損ということになります。
以前はETC車載器自体非常に高価なものでしたが、今となっては十分回収できる金額ですからね。
以上の料金体系は、東日本高速道路株式会社ホームページ内の「E-NEXCO ドライブプラザ」で紹介されていますので詳しいことは参照下さい。

それにも増して、高速道路料金の大幅割引を盛り込んだ平成20年度補正予算が成立しました。補正予算を執行する関連法の成立はまだですが、これが成立すれば、国土交通省は「3月までには始めたい」ということです。
これもETC車載車限定ですが、普通車の場合、地方圏は土、日、祝日、上限1,000円で乗り放題。
ただ、首都高速道路など、別途料金を加算される道路もあり、1,000円では済まないケースがあるほか、選択するルートによって値段が変わってくるらしいですが、これまた長距離のケースは格段に安く利用できるようになりますね。
この料金体系での注意事項としては・・・。

・料金は高速道路を降りた時点で課金されるので、同じ日でも、改めて高速道路を使えば、別途1,000円がかかる。
・利用が平日と休日にまたがるときは、出入りのどちらかが休日なら割引対象になる。例えば金曜に高速に入っても、料金所を出るときが土曜や日曜なら割引の対象になる。ただ、金曜に高速に入って、出るのが月曜になったら割引の対象にはならない。

これによる経済効果は、国交省の資産によると、観光客増による経済効果が7,000億~8,000億円見込まれるとのこと。ただ、高速道路の利用が増える分、ほかの交通機関の利用が減るので、そこまで効果はないという意見もあるようです。
私としては、出来るだけ快適に高速道路に乗りたいのですが、この法案が通ると高速道路の利用者は確実に増え、渋滞の心配があります。
車の利用が増えるということはガソリンの消費が増え、二酸化炭素の排出も増えるでしょうしね。京都議定書の目標は大丈夫なのでしょうか?
これに乗って車も売れれば一石二鳥?!
経済再建か環境重視か?
この問題はいつまで経っても表裏なのでしょうか?

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マスク大国日本?

地図を見るのがとても好きな私です。
道路地図が最も一般的なものですが、最近では、地図上に棒グラフを乗っけて統計的表現をしたり、色分けして表現したりと様々な使われ方をされています。
その中でも、桜前線の全国地図はかなり前から天気予報でも取り上げられています。
ところが、最近では人間にとって好ましくない「スギ花粉前線予測マップ」なるものが出回っておりますね。以下の前線図はNPO花粉情報協会作成の最新の予測図です。
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別に私個人が花粉症という訳ではありませんが・・・。
ちょっと鼻がムズムズする位でしょうか・・・。
このマップは、花粉症の人達にとっては警戒前線といってもいいでしょう。苦しい時期が梅雨入りまで続く苦難の期間ですね。これから、天気が良くなり温度も上昇し風が吹くと、益々マスクをする人達で溢れてきます。
それに加え、ここに来て猛威を振るい出したインフルエンザ。
この「インフルエンザ流行レベルマップ(国立感染症研究所感染症情報センター)」なる物まで出回るようになりました。
これは、県別で警戒レベル毎に色分けされたマップとなっています。首都圏のほとんどが警報レベルに達しており、学級閉鎖なども相次いでいるらしいです。
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予断を許さない状況ですね。
予防や他への感染防止で益々マスクが大繁盛です。
電車に乗っている人の半分近くがマスク姿です。
こんなにマスクが出回るとは・・・。
メーカーの工場もフル稼働だそうで、この不況の時代にウハウハ状態でしょうね。
マスク市場の売り上げ推移をネットで調べてみましたが、ごらんの通り凄い勢いで市場規模が拡大していますね。
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マスクといえば、私自身あまり付ける習慣がありません。
しかし、これだけインフルエンザ警報が発令されてしまうと思わず付けたくなってしまいます。
私もマスク組に参入せざるを得ませんかね・・・。
というか、日本全国これだけマスク人口が増えたのだから、福利厚生の一環として全国民に配った方が良いのでは?
下手に定額給付金を貰うよりもよっぽどそういった物に使っていただきたいですな。

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バイオ燃料の今後

最近、世界中で注目されているバイオエネルギーのひとつであるバイオエタノール(Bioethanol)。
広大な耕作地を有する国にとっては格好の経済効果の的となりつつあります。
このバイオエタノールなるものはどういうものを言うのか。
■バイオエタノールとは?
簡単に言ってしまえば「トウモロコシなどを酵母により発酵させ、蒸留して生産されるエタノール」 です。
原料には色々な物が対象となりますが、大きく分けて2つの原料があります。糖質原料とデンプン質原料です。それらの代表的な食物は下記のようなものになります。
【糖質原料】
・サトウキビ
・甜菜(てんさい)
【デンプン質原料】
・トウモロコシ
・ジャガイモ
・サツマイモ
・麦
見てお分かりの通り、その原料はというと糖質やデンプン質に富むような私達の食料となるトウモロコシやジャガイモ、甜菜(てんさい)などです。
二酸化炭素を固定する植物を原料としているので二酸化炭素排出削減に向けての環境に優しい燃料だということで世界中から注目されるようになったようですが、「世界の中には、飢えで苦しんでいる国もあるというのに何事だ!」「わざわざ食料を燃料に変えて使うとは何事だ!」
とバッシングを受け兼ねないのも事実です。
また、これらの原料を作るのに、大量の水とか肥料なども使わなければならないので、果たして環境に優しいと言えるのかは怪しい気がします。
水を引き込んだり、散水したり、肥料を作るのにだって二酸化炭素を消費しているはずですから・・・。
だったら、ゴミになるようなものを原材料に出来れば良い。
稲を刈り取った後に出る稲藁や籾殻、廃材木、残飯などを原料にして作れれば文句はないだろうということで、最近では商業ベースに乗せられるか否かの研究が各所で行われているようです。
これらの中に含まれるセルロースを如何にコストを掛けずに酵母にでも発酵作用が進む様な糖分に分離させるかが鍵となっているそうです。
今まで紹介してきたのは、ガソリンの代替としてのバイオマスエネルギーであるバイオエタノールですが、では軽油に変わるバイオマスエネルギーは何か・・・。
バイオディーゼル(Bio Diesel Fuel)です(略してBDFと言われる)。
■バイオディーゼルとは?
生物由来の油から作られるディーゼルエンジン用燃料の総称です。
植物油系では、菜種油、パーム油、オリーブ油、ひまわり油、大豆油などがあり、その他に、魚油や豚、牛脂などの獣脂及び天ぷら油など様々な物がバイオディーゼル燃料の原料になります。
ただ、粘度の高い油脂であるため、そのままでは使えませんので、化学処理をし軽油に近い物性に精製してから使用されるようです。
この、バイオ燃料・・・・。これからどうなるのか・・・・。
鍵は自動車の駆動系がどの方向に向かうのかに掛かっているような気がします。
日本のように土地が狭い国でこの様な事業が成り立つかといえば非常に疑問です。ましてや、食糧自給率が50%を大きく割り込んでいるのに、そんなことに土地を使うなどもっての外です。
それに世間では、なんとなく電気自動車系の方向に進んでいるようですが・・・。
そんな状況の中でバイオエタノール事業が日本で発展することは非常に難しいと思います。
日本も企業も慎重にこれからの動向を見極めて進んでもらいたいものです。

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原油高を実感する日々

ガソリン価格の上昇に歯止めがきかない。
今日現在で、とうとうレギュラーガソリン販売価格の全国平均が180円/Lを超えたようです。
私の車はガソリンよりも安い軽油だが、タンクがでかいため満タンにすると一万円札が吹っ飛んでしまう。ちょっと前までは半分近い金額で済んでいたはずなのだが・・・。
高速道路もかなり空いている。土曜日に釣りに行く場合は、渋滞を避け朝早くか夕方からの出撃が常であったが、最近は昼ちょっと過ぎからでの出撃でもスイスイ~である。去年の同じ時期と比べ、首都高速道路の通行量はなんと-50%だということだから当たり前ですね。
それに加え、若者の車離れがいよいよ本格的になったのか、戦後初めて車の保有台数が減少に転じたようです。洞爺湖サミットでもCO2排出量削減に向けて世界中で話し合われている。
日本の主力産業である自動車産業はこれから世界的に大変な時代に突入することは間違いないでしょう!
車を利用する人たちが減るということは、かなりの分野で影響が出るでしょう。郊外型の巨大スーパー、レジャー施設などは被害甚大なはず・・・。
ガソリンがこれだけ高くなってしまっては、安いとはいえ、わざわざ車に乗ってまで郊外のスーパーに行こうなどとは思わないはず。レジャー施設だって電車で行ける範囲で行動するようになるでしょう。
いよいよこうなってくると、折角取り戻した景気も急速に減退すること間違いない・・・。それもこれも原油高の影響である。
私の好きなラーメン屋さんだって概ね値上げ。インスタントラーメンだって上がっているし・・・。何から何まで高くなっている。
これからしばらくは物価高が続くような時代になるのでしょうか?
しかし、こんな時代になって息を吹き返すというか逆に景気が良くなる業種もあるはず・・・。ちょっと思い出した順に並べて見ましょうか?
・車を使わないので鉄道会社は儲かるでしょう。
・自転車が売れるようになるでしょう。
・外食が少なくなるので家庭での電気、水道、ガスの消費量はアップするでしょう。
・地元密着の商店街は繁盛するようになるでしょう。
・インターネットショッピングがますます盛んになるでしょう。
原油高で悪影響を蒙る業種のほうが遙かに多いですが、悪影響だけではないということで、ここは楽観的に考えた方がいいかも・・・。
しかし、国自体が非常事態になっては元も子もないですからね・・・。
日本は、これを契機に一気に環境ビジネスで景気を落とさない方向で行ってもらいたいものです!
国のお偉いさん方!早く行動を起こさないと!
このままでは大変なことになってしまうかもよ!

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採用氷河期といわれるが

バブル崩壊後から数年前までは、設備投資の減少や各業界での価格破壊が進み、利益を上げるために企業は新卒者採用を控えていた。いわゆる就職氷河期と言われる時代がかなりの期間続いていた。
学校を卒業しても入りたい企業に入ることが出来ない状態が長い間続いていた。仕方が無く、取り敢えず就職できる会社に就職した者。就職も出来ずに未だにフリーターを続けるしかない状態に陥っている者も多いことだろう。
逆に昨年からは、「採用氷河期」といわれるようになる。経済状態が向上したことと、団塊の世代の大量退職で、企業として採用を急がなくてはならない状態に陥っている。
これは日本の全企業が直面している問題であり、新卒者採用はまさに競争である。しかし、こうなってみると、やはり知名度のある上場企業が勝ち組となることは明白である。
中小企業にとっては大変な問題である。採用氷河期どころではない。「是非、入社したい」という新卒者はほとんど居ない状態である。
そこで、中小企業として考えられるのは中途採用である。
バブル崩壊直後の世代は、既に30代後半。40歳に手が届くくらいの年齢に達しているはずだ。今までの慣例からすると、この年齢に達した者は採用を控えてきたのが事実である。
しかし、これからは確実に定年年齢がどんどん上がっていく世の中になるはずである。中途入社をしても30年近くは働ける状態になるはずである。
中小企業はもっとこの辺の人材を積極的に採用する方向に向かうべきである。少なくとも社会の中で揉まれ、様々な人間関係も経験してきているはずだ。これらの経験はとても貴重だ。へたな新卒者よりも即戦力が期待できるはずだ。
専門の経験値よりも社会での経験値をもっともっと重要視して人材を探すべきである。時代に翻弄された彼ら達に道筋を開いてもらいたい。いや、開くべきだろう。
中小企業だけではない。大企業こそ中途採用をもっと積極的に出来る余力を持っているはずだ。
経営者の皆さん。人材は新卒者ばかりではないのです。
社会に対しての包容力を期待したいですな。

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